株式投資家はどうやって情報集めしてる?相場の流れを予測するための情報の集め方

長期の株式投資をするにあたって相場の流れを読む情報を持っていないことは自殺行為です。投資をしている銘柄の情報以外にも、株式相場全体の流れを予想して買い時と売り時を事前に理解していることが一番の勝つコツです。日経平均株価が上昇している時に投資をすれば何を買ってもほとんど勝ちが確定しているようなものですから。

しかし自分が株を持っている銘柄のミクロな情報はチェックしているけど、日本経済全体の動向をチェックしている方は意外と少なかったりします。「木を見て森を見ず」という諺があるように、全ての銘柄は日本経済の相場に多かれ少なかれ間違いなく影響されるので、勝負をかける時か勝負をしてはいけない時かをしっかりマクロな視点で見極められるようになっておきましょう。

木を見て森を見ず

GDP(国内総生産)

内閣府:国民経済計算(GDP統計)

GDP(国内総生産)は一定期間内に国内で生産された付加価値の総額を表したもので、日本の経済活動の状況を調べることができます。特にチェックすべきポイントは経済に与える影響が大きい個人消費(民間最終消費支出)設備投資などの動きをチェックしておけば国民の日本経済に対する興味関心や大手企業の動向を掴んでおくことができます。

GPIF 年金積立金管理運用独立行政法人

年金積立金管理運用独立行政法人

GPIFは、厚生年金・国民年金の管理運用業務を行う機関で、運用資産額は144兆9,034億円(平成28年度末時点)にもなり、そのうち国内株式の比率は23%に及ぶため、投資家の大きな関心が集まっています。

GPIFは基金の性格上、安全で効率的な運用を心掛けているため、GPIFの業務概況書などの資料から相場全体の流れや予想に繋がるヒントが多く得られるかもしれません。

展望レポート

日本銀行:展望レポート

展望レポートとは日本銀行が毎年4回(1月、4月、7月、10月)公表する経済や物価の点検及び先行き2~3年の考え方をまとめた指標のことです。

希望的観測ではなく今までのデータや傾向を鑑みながらネガティブな予想もはっきりと書かれており、これらの展望から上振れ若しくは下振れのマーケットの変化があったかどうかを軸に、株式市場全体の相場を予測するヒントを得られる可能性もあります。

FOMC(連邦公開市場委員会)

Federal Open Market Committee

FOMCとはFederal Open Market Committee(連邦公開市場委員会)の略で、米国の金融政策を決める最高意思決定機関のことです。1、3、4、6、7、9、10、12月の年8回会合が行われて、開催の3週間後には議事録が公開され議論の詳細が明らかにされます。

FOMCでは主に米国の金利政策についての内容が議論されます。米国での金利は日本の株式市場にもダイレクトに影響されますので、チェックしておくことに越したことはありません。大きな金利の動きが決まった会合の議事録が発表された時では相場が既に大きく動いてしまっていることになりますが、各会合毎の議事録をしっかりとチェックしていれば議会の委員のうち誰がどのような意見があったのかがわかるので、これから金利が上昇するかどうかの予想をすることができる可能性があります。

その他チェックしておくべき情報

上記以外にも定期的に公表される経済指標はたくさんあります。全てを完璧にチェックしておくことができれば一番いいのかもしれませんが、実際にそこまで調べる時間の余裕がない方が多いと思います。自分の持っている銘柄の業種や規模を絞って必要であると感じる経済指標をピックアップして、常にチェックできるように準備しておきましょう。

日経新聞はこれらの経済指標の動きがまとめられており、何か大きな動きがあったらいち早く知らせてくれる重要な情報源です。株式投資をしている方は必ず読んでおくようにしましょう。

株式投資をするなら日経新聞を必ず読もう

その他マクロな視点でのチェックすべき経済指標
  • 日銀短観
  • 政策金利
  • マネタリーベース
  • OECD景気先行指数
  • 有効求人倍率
ミクロな視点でのチェックすべき情報
まとめ

今回は長期株式投資をしている方向けに相場の流れを予測するための情報の集め方を解説してきましたがいかがでしたでしょうか?

一つ勘違いしないでいただきたいのですが、相場の流れを予測する情報とは言ってもあくまで情報であって、そこにこれからの相場の流れどうなるかの答えがあるということではありません。そんなものがあったら誰も苦労はしないですよね。

肝心なのはこれらの情報を基に最近起こったマーケットの変化を照らし合わせて今後の相場の流れを予測するということです。

例えば、この先1年間は個人消費は減少する傾向になるという情報があったとして、蓋を開けてみれば昨年から現状維持で推移していれば株価上昇の一つの要因になるかもしれません。情報とは投資家が共通して持っている期待値であって、実際にその期待値を超えると株価は上がり、期待値を下回ると株価は下がるのです。期待値となる情報がなければ今の状況が良い状況なのか悪い状況なのかわかりませんよね。だから株式投資家は常に情報を頭に入れておきながら最新のマーケット状況をチェックしておかなければいけないのです。

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